HULiCに関する問い合わせ先

HULiC利用に関する問い合わせは、情報センターではなく、BT14F資格課程実習準備室または
メール(shingo.sugawara@gmail.com)でお問い合わせください。
 
HULiC NetCom
Hosei University Librarians Course NetCommons (SINCE 2006/6/26)

 HULiC(ヒューリック)は法政大学図書館司書課程・司書教諭課程の授業用に設置したe-Learningシステムです。
 授業ごとにルーム(GroupRoom)を設定しています。履修している授業のルームを左のメニューから選んでください。使い方などの質問は「Q&A」のコーナー、各課程についての話題は「全体」というルームの中にある各課程用のコーナーを利用してください。
 MyRoomは個人で自由に利用できるルームです。レイアウトモードをonにすると、いろいろな機能を追加することができます。

※NetCommonsは大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構の登録商標です。
NetCommonsの著作権は情報・システム研究機構とプログラムを作成した各個人に帰属し、GNU 一般公衆利用許諾契約書(GPL)(参考:日本語訳)によって公開されています。

  Facebook 法政大学司書課程グループ
 

お知らせ(アカウント発行)

アカウントの発行について(学生)
HULICのアカウントを持っていない学生は shingo.sugawara@gmail.com 宛てに、法政大学のGmailから、SubjectをHULiCアカウント申請として、下記の内容を記入して送ってください。

1 学籍番号(半角英数字で記入してください。例:99a1234)
2 氏名
3 法政のメールアドレス
4 履修する授業名・キャンパス名担当教員名開講曜日と時限

 アカウント発行のお知らせは、申請内容を確認してから、一両日中に法政のメールアドレスへ送信しております。アカウント発行後はHULiCにログインできるか、登録情報に間違いがないか確認してください。
 SubjectがHULiCアカウント申請でない場合、アカウントの発行ができない場合がありますので、必ず「HULiCアカウント申請」と明記してください。
 

市ヶ谷授業ルーム(2021春学期・通年)教員の指示に従って申請して下さい

市ヶ谷授業ルーム申請2021

多摩授業ルーム登録(2021)

多摩授業ルーム申請2021

電子ジャーナル『メディア情報リテラシー研究」

電子ジャーナル『メディア情報リテラシー研究』原稿募集

下記のとおり、メディア・リテラシー、情報リテラシーに関する研究交流を目的とする『メディア情報リテラシー研究(The Journal of Media and Information Literacy)』(Open Access Journal)の原稿を募集いたします。みなさまの積極的な投稿をお待ちしております。

発行者 法政大学図書館司書課程
編集協力 AMILEC(アジア太平洋メディア情報リテラシー教育センター)
 

新着情報


2021/06/01

令和4年度岡山県教育委員会職員(司書)の募集について

Tweet ThisSend to Facebook | by jimu
岡山県教育庁教育政策課より、司書の募集案内が届きました。

【申込書受付期間】
令和3年5月31日(月)から令和3年6月10日(木)まで。(土日除く。)

16:58 | 連絡事項

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  • 【イベント】2021年度第1回J-STAGEセミナー「研究成果発信の多様化とジャーナル:査読の改善に向けて」(7/28・オンライン)
  • 国際図書館連盟(IFLA)、図書館とWikimediaプロジェクトをつなぐことを目的とした “WikiLibrary Manifesto”に署名
  • 米・LYRASIS、電子書籍プラットフォームの提供等を行うBiblioLabs社を買収
  • 米国図書館協会(ALA)、コロナ禍における図書館等によるインターネット接続機器購入等を支援する「緊急接続基金(ECF)」を活用したサービス実施を支援するツールキットを公開
  • 韓国、農林漁業者の生活の質の向上および農山漁村地域の開発促進に関する特別法の施行令を一部改正:農漁業者への公共サービスの最低目標水準に図書館に関する項目を設定

乙夜の覧、戊夜のうp

  • 日韓問題とメディア―何が起きているのか?(2019/12/8)
  • 韓日メディア教育交流会@ソウル(2019/11/29)
  • シンポジウム「デジタル時代のシティズンシップ教育」
  • シンポジウム「デジタル時代の知性とは」
  • シンポジウム「いじめ問題を考えるーいじめ防止実践の未来像ー」